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家を建てる

家を建てるときに費用を安く抑えるには?知っておきたい事まとめ

こんにちは!

アシーズビレッジ HPコラム担当、にしでです。

 

本日はみなさんがお家づくりをするときにとても大切な、「お家づくりにかかる費用」のお話しをしたいと思います。

 

例えばみなさんがお家づくりを考え始めた時、最初は色々なホームページを見て、施工事例などを探すかと思います。

あるいは、家づくりの雑誌を買い、ハウスメーカーや建築事務所を探すかもしれません。

ある程度調べが付き、何社が絞った段階でモデルハウスに見学に行くとします。

 

一般的な住宅メーカーなどの価格表示は、「〇円/坪あたり」「坪単価〇円~」という表記が多いです。

お客様自身もメーカーを比べる際は、どうしてもその数字を気にしてしまうと思います。

 

しかし、その坪単価価格の内訳を知らないまま、比較してしまうのは危険です。

後から「〇〇は含みません」といわれ、当初聞いていた値段から跳ね上がることもありえるのです。

 

 

今回は、お家を建てるための費用にどんな項目があるのか、費用を安く抑える方法はあるのかを解説したいと思います!

 

 

家を建てるにはどんな費用がかかってくるの?

 

まず、住宅購入の費用として、どんな項目があるのか順に見ていきましょう。

 

***豆知識***

家を建てる費用を算出する方法は3つあり、チラシや雑誌などユーザーの目に届くもので最も一般的なのは「3.3平米(坪)単価法」です。

他には各工事項目を積み上げていく「積み上げ方式」や「実例総計分析法」がありますが、この2つは専門的な知識がなければ難しいため、誰にでもわかりやすい坪単価法が広く活用されているのです。

 

建築工事費(本体工事価格)

当社の場合は、建物本体の材料費、工事費、屋外給排水設備工事、照明器具、仮設工事、廃材処理費など、建物を工事する費用が含まれています。

また、家具・エアコン・カーテン費は別途とする会社が多いです。

 

そして、これらは統一されているものではなく、各社バラバラです。

何が本体価格に含まれていて、何が含まれていないのかをしっかり確認することが大切になってきます。

 

諸経費

敷地条件によってかかったり、かからなかったりする別途工事の費用や、申請費のことです。

敷地条件(がけ地、くぼ地)によって、セットバック※や盛土などの造成工事が必要になった場合にかかる費用や、既存建物の解体費などが挙げられます。

※セットバック:街路または道路、川またはその他の水路、岸または氾濫原、もしくはその他の防護が必要と見なされる場所から、建物またはその他の構造物を後退させる距離のこと。

 

また、造成地でない場合は測量が必要になったり、農地(田、畑など)の場合は農地転用※の申請費なども諸費用に挙げられます。

※農地の敷地を建物が建てられる宅地にする申請。

 

各申請費

建物を建てる際には必須になる、建築確認申請・完了検査費、第3者確認機関による検査費、地盤調査費などがあげられます。

地盤調査費は、安全かつコストパフォーマンスのよい基礎を打つためには欠かせず、その敷地に対して一度は行います。

 

土地諸費用

いわゆる土地の代金(非課税)、契約書の印紙税、土地の名義を変更する費用、仲介手数料などです。

その敷地がもともと宅地でなかった(建物が建っていなかった)場合、上下水道を引くための施設負担金が必要になることも多いです。

 

金融機関経費

いわゆる住宅ローンを借り入れる際の銀行との間にかかる手数料や、保険料などのこと。

住宅ローンを利用する場合は火災保険が強制加入となる場合が多く、そのほかは任意保険(地震など)です。

 

 

費用を抑える方法はあるの?

残念ながら、建物本体代金などは、理想のものを追求すればするほど高くなるのが現状だと言えるでしょう。

一生に一度のお家づくりですので、金額と理想の兼ね合いを見ながらにはなりますが、妥協はしない方がいいと思います。

 

しかし、銀行選びや国の税金控除、ご自身のお住まいになる市町村からの補助金などをうまく活用して、お得にお家を建てるのが賢い選択です。

 

銀行選び

住宅ローンを契約する銀行によって、金利や保証制度が異なるため、ちりも積もれば山になる項目のひとつです。

ただ、こちらはご自身の借りたい額との兼ね合いもあるため、住宅を契約する会社に相談するのがベストでしょう。地方では、地銀が選ばれることが多いですので、そちらも併せて担当営業へ相談してみてくださいね。

 

住宅ローン控除

2019年10月の増税から、消費税は8%から10%になりました。もちろん住宅も増税の対象ではあるのですが、住宅のかけこみ契約、焦った状態での契約を避ける為、国からも施策が打ち出されています。

 

その施策というのが、「住宅ローン控除の3年延長」および「すまい給付金」です。

 

 

市町村の補助金制度

これは全市町村というわけではありませんが、主に住宅取得のために異なる市から市へ移転してきたご家族が対象になる場合が多いです。ex.金沢市在住→かほく市に家を購入。夫婦共金沢市に実家があり、かほく市とは縁がない。など

 

所得によってもらえる金額が異なったり、夫婦それぞれにもらえたりしますので、お住まいを検討している市町村のホームページで確認してみるといいと思います。

 

まとめ

いかがだったでしょうか。

 

一生に一度といえるお家づくりは、ただ単に安い物を選べば終わりというわけではありません。

何十年と住んでいくものですので、希望の間取りや性能など、出来る限り妥協はしない方がいいと思います。

 

しかし、国や市町村の制度は最大限に利用しましょう。知っておいて損はありませんよ。

 

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